日本ではドライクリーニング溶剤として、石油系溶剤、塩素系のテトラクロロエチレン（パーク）、フッ素系のフロン等が使用されています。この中で、石油系溶剤仕様の機械が極端に多く設備されています（厚生労働省2022年：17,190台、91％）。

 石油系溶剤の機械の占める割合が多い要因は、日本における石油系溶剤から塩素系のパークへの変換時期（1980年代）に世界的にパークの規制が強化されたことによります。さらにフロンによるオゾン層破壊が確認され、ドライクリーニング用フロンの規制が開始されたこと（1989年～）も影響します。

 また、火災の危険性のある石油系溶剤の「消防法」による規制は徹底されましたが、「建築基準法」による用途規制は徹底されず、建築が許可された工業地域以外の地域に、引火性の石油系溶剤のクリーニング工場が建設されたことも大きく影響しています。

日本のドライクリーニング溶剤としての石油系溶剤の特徴

※Ⓕ、Ⓕに該当する環状シリコーン溶剤（デカメチルシクロペンタシロキサン）は日本ではほとんど使用されていない。

石油系溶剤の規制

1.　消防法

　消防法では、クリーニングに用いられる石油系溶剤は危険物であり、「第四類の引火性液体の第２石油類」に分類されます。第２石油類とは、灯油、軽油その他１気圧において引火点が２１℃以上７０℃未満のものと定義されています。

危険物（消防法別表　抜粋）

  　危険物の規制に関する政令では、危険性の高い危険物については指定数量を少なく、危険性の比較的低い危険物については指定数量を多く定められています。引火点が比較的低い第四類の第２石油類の非水溶液体の指定数量は１,０００ℓです。

危険物の指定数量（危険物の規制に関する政令別表第三　抜粋）

　指定数量未満の危険物については、それぞれの市町村の火災予防条例で規定されています。特に、指定数量５分の１以上指定数量未満（200ℓ≦危険物量＜1000ℓ）の危険物は「少量危険物」と呼ばれ、貯蔵及び取り扱い基準が規定されています。

2.　建築基準法

　建築基準法では、用途地域ごとに建築できる建物と、建築してはいけないものが決められています。石油系溶剤のドライクリーニング工場は、準工業・工業・工業専用地域だけにしか建築できません。

建築基準法に基づく用途地域内の建築物の制限（抜粋）

石油系溶剤のリスク管理

　石油系溶剤の最大の欠点は、燃焼・爆発範囲があり、引火・爆発の危険性があることです。引火・爆発を防止する基本的な方法は、燃焼の3要素が同時に存在しないようにすることです。

燃焼の3要素　・可燃性物質（石油系溶剤）・酸素（空気）・着火源（熱）

　自動車のガソリンの場合、燃焼の３要素（ガソリン、空気、着火源）がそろえば、常温の環境でも引火・爆発が起こります。ガソリンの引火点は－４３℃以下と低く、常温で蒸発気化し、ガソリンの蒸気濃度が燃焼・爆発濃度範囲の１.４～７.６vol%に入っているため、着火源があれば引火・爆発します。ガソリンスタンドでの給油時は特に注意が必要なわけです。

　一方、ドライクリーニングの石油系溶剤の場合、燃焼の３要素（石油系溶剤、空気、着火源）がそろっても、常温又は引火点（約４２℃）以下の温度であれば、蒸発も少なく、石油系溶剤の燃焼・爆発濃度範囲の１～７vol%に入っていないため、引火しません。

　石油ドライ洗浄機の中の液面上には、蒸発した石油系溶剤蒸気があり、ドラム回転時には激しく撹拌され、可燃性の液滴ミストが発生し、着火源があれば引火・爆発の危険性があります。また、石油ドライ乾燥機の中も引火点以上の温度で、蒸発した石油系溶剤蒸気があり、危険な状態です。そのため、燃焼の３要素がそろわないように安全対策を取ります。

石油ドライ機の安全対策

石油回収乾燥機の安全対策

　石油系溶剤をドライクリーニング溶剤として安全に使用するには、消防法や建築基準法を遵守し、石油ドライ機、乾燥機の安全対策を確実に実施することが必須です。