厚生労働省では、2年ごとに国内のドライクリーニング施設数や機械台数の調査を実施しており、令和6年度（2024年）の調査結果が発表されました。

※発表では、「その他の溶剤102台」を「1,1,1,3,3-ペンタフルオロブタン」としているが、これはHFC-365mfcの化学名であり、ここでは同一の溶剤として「HFC-365mfc 257台」とした。フロン類、及び1,1,1,-ﾄﾘｸﾛﾛｴﾀﾝは製造中止となっている。

　 令和6年度（2024年）の結果は、石油系溶剤の機械が91％と大部分を占め、塩素系溶剤のパークロロエチレン（パーク）機が7％、すでに製造中止となっているフッ素系溶剤のフロン機が2％でした。

石油機とパーク機で、ドライ機の大部分を占める傾向は長年続いています。（厚労省データ）

また、石油機もパーク機も、台数は年々減少しています。（厚労省データ）

　クリーニング需要は、ファッションのカジュアル化、家庭用洗濯機の高性能化、少子高齢化といった要因で減少傾向にあり、その結果、クリーニング所数が減少、ドライ機数も減少しています。

参考資料：ドライクリーニングにおける溶剤の使用管理状況等に関する調査、日本クリーニング新聞

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